ドメインは取得後でも、別のレジストラに引っ越し(移管) することができます。 更新料金が高いレジストラから安いレジストラへ乗り換えたり、サーバーと同じレジストラに統合したりするためによく使われる手続きです。
※当ページにはアフィリエイトリンクが含まれます。
移管が必要になるケース
主に以下のような場面で移管を検討します。
- 更新料金が高い: 通常価格の安いレジストラへ乗り換え(例: バリュードメイン)
- 管理画面が使いにくい: より直感的なレジストラへ
- サーバーと統合したい: エックスサーバードメインなど、サーバーと同じ会社にまとめる
- 海外レジストラから国内へ: サポート言語の都合
- 会社の合併・買収: 法人ドメインの管理移管
ただし、移管には料金と作業コストがかかるので、少額の節約のために頻繁に移管するのはおすすめしません。
移管の流れ(全体像)
一般的な移管手続きは、以下のような流れです。
- 移管元で「Whois 情報」「ドメインロック解除」「Whois Privacy 一時解除」を準備
- 移管元で AuthCode(認証鍵) を取得
- 移管先で移管申し込み + 料金支払い + AuthCode 入力
- 移管元に確認メールが届く → 承認操作
- レジストリ側で処理完了 → 移管先での管理開始
完了までの期間は 3〜10 日程度が目安です。
AuthCode とは
AuthCode(認証情報、Auth Info、EPP Code とも呼ばれる)は、ドメインの正当な保有者であることを示す 8〜32 文字程度のパスワードです。
- 移管元のレジストラ管理画面から取得
- 一度取得したら、表記そのまま(大文字・小文字・記号含めて)コピーペースト
- 取得後しばらくすると無効化される場合があるので、取得したらすぐ移管申請
.jp ドメインでは AuthCode 方式ではなく、JPRS による別の認証手続きが使われることもあります。
60 日制限に注意
ICANN の規定により、以下の状況では移管できません。
- 取得から 60 日以内(
.jpを除く gTLD) - 前回の移管完了から 60 日以内
- ドメインの有効期限切れ後の保留期間中
「ドメインを取得して、すぐに別のレジストラへ移管する」という運用はできないので、最初から移管したいレジストラで取得する方がスムーズです。
レジストラの選び方は ドメインレジストラ比較 を参考にしてください。
移管料金の仕組み
移管料金は基本的に 1 年分の更新料相当で、移管完了と同時に保有期間が 1 年延長される形です。
| TLD | 移管料金の目安 |
|---|---|
.com |
1,500〜2,000 円 |
.net |
1,800〜2,500 円 |
.jp |
2,800〜3,500 円 |
.io |
5,800〜7,000 円 |
移管自体に追加手数料が発生するレジストラは少なく、ほぼ「1 年分の更新料金 = 移管料金」と考えて問題ありません。
失敗を防ぐチェックリスト
移管失敗のほとんどは、事前準備の不足が原因です。以下を移管申請前に確認してください。
- 移管元の ドメインロックが解除されている
- Whois Privacy(代理公開) が一時解除されている(必要なレジストラのみ)
- Whois 登録メールが現在使えるアドレスになっている(承認メールが届く)
- AuthCode を取得して保管している
- 取得から 60 日以上経過している
- 前回移管から 60 日以上経過している
特に Whois 登録メールが古いと、移管確認メールが届かず期限切れで失敗します。移管前に Whois 情報を必ず確認してください。
まとめ
- 移管は「AuthCode 取得 → 移管先で申請 → 移管元で承認」が基本の流れ
- 取得・移管完了から 60 日間は再移管できない制限がある
- 料金は 1 年分の更新料相当、保有期間も 1 年延長される
- 失敗の主な原因は Whois メールの不達と AuthCode 入力ミス
レジストラごとの料金・特徴は ドメインレジストラ比較 を、TLD 別の相場感は ドメインの相場と料金体系 もあわせてご覧ください。
